インプラント治療の保険適用

本記事では、インプラント治療の保険適用について詳しく解説します。

インプラント治療の保険適用はいつから？

これまで、インプラント治療を受ける際は自由診療で受ける必要があり、患者が治療費の全額を自己負担する必要がありました。

しかし診療報酬改定が行われ、2012年4月1日以降特定の条件を満たした場合に限り、保険が適用される制度が設けられました。

インプラント治療の保険適用の条件

インプラント治療の保険が適用される条件は、以下のとおりです。

• 顎骨の３分の１以上が欠損または形成不全
• 先天性欠如歯が６本以上
• 条件を満たす医療機関で治療を受ける

それぞれの条件について、詳しく解説します。

顎骨の３分の１以上が欠損または形成不全

病気や事故などによる外傷によって、顎骨の広範囲が欠損してしまっている場合に、インプラント治療の保険適用が可能となります。具体的には、上顎・下顎とも連続した4歯相当に及ぶ顎骨や歯槽骨の欠損が見られる場合です。歯周病や、加齢による骨吸収は対象外となります。

こうした大幅な骨欠損の場合は、一般的な義歯やブリッジによる咀嚼機能の回復が難しいため、一定の条件下ではインプラント治療に保険が適用される場合があります。

先天性欠如歯が6本以上

先天性の原因により、生まれつき永久歯が6本以上欠如している場合も、インプラント治療で保険を適用できます。これまでは、「先天性の要因により6本以上の永久歯が欠如し、かつその欠損が上下いずれかの顎で連続して3分の1以上に及ぶ場合」と、厳しい条件が課せられていました。

ただし、近年の診療報酬改定により、点在的な欠損であっても義歯やブリッジによる咀嚼機能の回復が困難と判断された場合には、インプラント治療に保険が適用されるケースもあります。

条件を満たす医療機関で治療を受ける

保険適用が承認されている病院は、下記の条件をクリアしています。

• 歯科または歯科口腔外科を標榜している保険医療機関
• 当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されている
• 診療所などではなく、病院であること
• 当直体制が整備されている医療機関
• 医療機器の保守管理および医薬品に係る安全確保体制が整備されている

水天宮前周辺に位置する保険適用でインプラント治療が受けられる医療機関については、届出受理医療機関名簿で確認できます。

参照元：【PDF】届出受理医療機関名簿 p.63~146（https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kantoshinetsu/13shisetsu_shika_tokyo_r0801.pdf）

インプラント治療の保険適用が厳しい理由

歯科の保険適用の条件は、「機能回復を目的とした最低限の治療」が原則です。審美的な目的の場合や、耐久性が著しく高い治療については、保険の適用対象外となります。インプラント治療は、審美性や耐久性を重視した治療法であるため、保険適用外となってしまうのです。

義歯やブリッジなど保険適用の治療で対応できない場合は、インプラントも保険適用される場合があります。

インプラント治療の保険適用について歯科医師に相談しよう

インプラント治療の保険適用条件は厳しいですが、保険が適用されれば治療費の自己負担額を軽減できます。

予約の時点で保険が適用されるかを確認し、適用医院であれば医師に症状を説明しましょう。